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マーケティングから立案するために、サイトタイプ別の運用を解説

2024.10.11 update 2025.03.02
Webサイト運営イメージ

どのようにユーザーを育成して顧客との関係を築いていくのでしょうか。運用目的を考えてWebサイトを設計します。サイトタイプ別に、運用手法、コンテンツの構成、仕様などを解説します。

ランディングページ(LP)

ネット広告からリンクして表示し、長い縦スクロールの1ページを読み進めていくうちに、ネット決済、資料請求、お問い合わせ(コンバージョン)などを促します。

ターゲットの人物モデルが実際に購入するまでの流れを想定して、ランディングページを離れないように構成します。LPは、他サイトタイプのトップページにも活用でき、見込み客をコンバージョンに導く基本構成でもあります。

下記の流れは、ページの左上から下へ向けて構成する、LPコンテンツの事例です。

  1. 訴求ポイント最初にどのような悩みを解決できるかを提案します。SWOT分析の自社の強みを中心に表現する場合もあります。
  2. 効果数値をもとにした具体的な効果や、改善前後の比較データや写真などを掲載します。
  3. 理由なぜその効果があるのか根拠を示します。品質維持の仕組みやコストカットの工夫など。
  4. 共感ユーザーにとって身近に感じられる利用者のレビューを紹介します。
  5. 信頼取材の記事、導入事例、受賞や認定など信頼性のある実績を紹介します。
  6. 経緯感情移入ができるような、商品開発されたエピソードやコンセプトなどを入れます。
  7. 保証購入後のサポート、商品の保証などを提供して、購入前の不安を解消します。Q&Aを一部掲載するのも効果的です。
  8. 機会購入のメリットや会員の特典などを提案し、お問い合わせや資料請求などのコンバージョンへ導きます。
  9. 解約契約解除やユーザー削除を求められた場合、スムーズに手続きができるように解約方法を明記します。

コーポレートサイト

会社の顔になるオフィシャルサイトです。企業理念を引き継ぎながら、ターゲットの変化に合わせてコンテンツを見直し、新端末に対応してユーザビリティを向上させ、改善やリニューアルを行なっていきます。

コーポレートサイトで訴求ポイントを伝えるには、特に同業他社とは異なる強み、業界内での自社のポジションを明確に表現する必要があります。そのためには、マーケティングのSWOT分析や4P4C分析を活用します。

中小企業の場合は10ページ程で、支店数や事業規模によって数百ページになる大規模なWebサイトもあります。

株主向け情報公開、メディア向けプレリリース、社会貢献の活動報告を行うCSRの役割を担うサイトでもあります。

ブランディングサイト

ターゲットの購入意欲に最も働きかけ、商品やサービスの価値やイメージを高めるサイトです。

競合他社や市場の動向を調べたりターゲットユーザーの行動分析から、具体的な人物モデルのライフスタイルに合わせて、マーケティングコンテンツを考案します。期待に応える表現力や充実した情報量、信憑性が求められ、特にSTPマーケティングが重要になります。

会社概要としてコーポレートサイトを開設し、別に特定のサービスやブランド専用のブランディングサイトを立ち上げることもあります。

コンテンツマーケティング

定期的な情報配信、SNS連携、イベント開催など積極的に顧客と関わることで、企業の訴求力を高めるサイトです。

戦略化した情報をいち早く公開するため、自社でチェックしリリースするWordPressなどの導入が一般的です。消費者行動モデルから、ターゲットの日常やアクセスの仕方を想定して、コンテンツを日々公開します。

商品が生活にどのような利便性があり有益なのかだけでなく、一見関係のない間接的な話題も広く取り上げたり、多面的な情報を提供します。それによって業界の新しい価値観や感覚の育成まで行う、といった目的があります。

期間限定のキャンペーン、プロモーション動画配信など、一時的な特設ページもあります。それを効果的に打ち出すため、業者がデザインや制作をする場合もあります。

オウンドメディア

自社で発信するオリジナルのWebメディアです。販売促進を目的としたコンテンツマーケティングと違って、オウンドメディアは実在する具体的な人物像「ペルソナ」を助けるための情報提供を目的にしています。

困っていることの解決策、専門家の役立つアドバイスや見解、最新のお勧めサービスを紹介するなどの情報配信によって「どんな会社が運営しているのだろう」と関心を持ってもらう機会を演出します。

検索して記事に辿り着くとよく目にするWebサイトだと感じ、読者を増やすことで企業が広く認知されていきます。時間とコストのかかるひとつのメディア運用ではありますが、ブランディングやコンテンツマーケティング効果も含むため、現在では効果のある手法となっています。

オンラインショップ

商品を購入するショッピングカートや決済などを備えているネットショップです。下記の構築方法があります。

タイプ料 金サービス例特 徴
モール型初期費用 無料
月額 プランによる
Amazonマーケットプレイス、楽天市場などECサイトを準備することなく出店ができます。カスタマイズができないので、売り方や商品力に左右されます。
ASPカート初期費用 10~30万
月額 プランによる
BASE、STORES、Shopifyなどクラウド提供のECサイトを利用できるサービス。セキュリティが高く、無料でネットショップができます。デザインや機能に制限があり、ブランディングが自由に表現できません。
オープンソース初期費用 約150万~
月額 上記10%〜
WooCommerce、WelCart、EC-CUBEなど自由にデザインや機能をカスタマイズができますが、セキュリティの脆弱性対策、最新モジュールの適用が必要です。カスタマイズによってアップデートできない場合も。
クラウドEC初期費用 約500万~
月額 上記10%〜
makeshopエンタープライズ、ebisumartなどクラウドでECサイトを運営できて、共通システムが常にアップデートされます。デザインや機能全て、幅広くカスタマイズができます。セキュリティが高い上に、自在に拡張もできます。

商品の在庫管理、会員管理、クレジット決済、クーポン発行、定期購入、自動課金など、ネットショップの様々な機能をご利用できます。

カスタマイズに制限があるネットショップは、独自性が表現できず他店との差別化が難しくなり、商品の性能優劣と価格競争になりがちです。顧客が求める商品の情報量、一定水準以上の品質、購入サポート、アフターケアなどを提供する必要があります。